セキュリティエンジニアになるには?セキュリティ関連資格一覧を一挙紹介

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情報セキュリティの分野は、国内でも先進技術分野のひとつとして技術者の不足が懸念されており、それだけに人材市場でもニーズの高い分野です。

セキュリティはネットワークやサーバー、OSなど様々なIT知識を有し、かつセキュリティという専門分野が必要であるため学習が難しくなります。

資格試験は体系的に知識を網羅できるため、学習としても、また自分の知識をアピールする上でも効果的です。

それでは、セキュリティ関連の資格を見ていきましょう。

IPA(情報処理推進機構)で実施されている国家試験

国家資格

IPA(情報処理推進機構)では、国家資格としてセキュリティ技術者の資格を定めています。

IPAの資格分野は、スキルの認定制度の変化によって資格の名称が変わることも多いため、他の資格や過去の資格名称と混同しないよう注意が必要です。

情報処理安全確保支援士(登録セキスペ)

「情報処理安全確保支援士」は、サイバーセキュリティのスペシャリストを認定する資格です。

セキュリティリスクを分析・評価し、組織の事業、サービス及び情報システムの安全を確保するセキュリティエンジニアや、技術・管理の両面から有効な対策を助言・提案して経営層を支援するセキュリティコンサルタントを目指す人に最適な資格です。

セキュリティ系の国家資格では最も難易度の高い資格のひとつで、資格保有者は人材市場でも非常に高く評価されます。

それだけ難易度も高いですが、スペシャリストを目指す人ならぜひ挑戦したい資格です。

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システム監査技術者

「システム監査技術者」は、情報システムにまつわるリスクを分析し、コントロールを点検・評価・検証するための知識や技術を有することを表す資格です。

監査人や情報システム責任者などを目指す人が主には目指す資格ですが、セキュリティコンサルタントの中にも取得者が多くなっています。

システムの抱えるリスクには脆弱性や情報の管理フロー、内部統制など、セキュリティとも共通している部分が多いため、セキュリティ技術者が業務の幅を広げるために取得することがあります。

情報処理安全確保支援士と比較すると、情報セキュリティだけでなく業務プロセスの中でのシステムのリスク改善をトータルでフォローする内容となっています。

その他

セキュリティに特化したものではありませんが、「基本情報技術者」「応用情報技術者」といった基礎的なIT知識を認定する資格でもセキュリティは必須の項目になっています。

また、「ネットワークスペシャリスト」「データベーススペシャリスト」などのスペシャリスト試験でも、専門分野におけるセキュリティは必須項目になっています。

民間の認定資格

民間資格

セキュリティ関係の資格は、民間でも多く見られます。

民間の認定資格では、国家資格と比較して範囲が限定されていることが多いです。

情報セキュリティ管理士

「情報セキュリティ管理士」は、一般財団法人全日本情報学習振興協会が設けている民間資格です。

情報セキュリティについて体系的に網羅しており、専門のエンジニア職だけでなく、社内SEや総務職など広くセキュリティに関わる人向けの内容・難易度になっています。

IPAの基本情報技術者とレベルは同程度で、試験範囲がセキュリティに絞り込まれています。

個人情報保護士

「個人情報保護士」も、全日本情報学習振興協会の認定資格で、こちらは個人情報の管理に絞った知識やスキルの認定試験となっています。

個人情報保護の関連法規や、個人情報についての正しい理解や取扱い、個人情報を保護するための組織やシステムの仕組みについての知識を修得できます。

また、資格を取得すると「上級個人情報保護士」「個人情報保護監査人」など上級の認定資格にも挑戦することができます。

その他ベンダー資格

その他、ITベンダーの提供する資格ではシスコシステムズの「シスコ技術者認定(セキュリティ」や、CompTIAの「CompTIA Security+」、ISACAの「CISM(公認情報セキュリティマネージャー)」などがあります。

これらは実施団体が国際的な企業や組織であるため、国際的な基準でのセキュリティの知識や技術があることを証明してくれます。

現代ではサイバー攻撃が国境を超えて行われているため、国際的な知識・技術があることで、高く評価されるでしょう。

企業が取得できる資格

企業

セキュリティ関連の資格の中には、個人ではなく企業や組織で取得できるものもあります。

プライバシーマーク

プライバシーマークは、通称「Pマーク」と呼ばれ、企業などの組織が適切な個人情報保護体制を作っていることを示すものです。

組織として適切なシステムや組織、ルールが作られ、教育を通して個人情報が適切に運用管理されていることを第三者機関が確認するものとなっています。

ISO27001

国際的な品質保証マネジメントの規格であるISOの中で、特に情報資産の管理に関して扱うのがISO27001です。

情報セキュリティのリスクアセスメントや対応を主な目的としており、組織としての情報保護の仕組みづくりを問います。

国際規格であるため、海外企業との取引で必要になる場合もあります。

セキュリティ資格まとめ

まとめ

セキュリティ関連の資格は非常に多いですが、幅広い知識を求めるならIPAの国家資格、業務上専門化していくなら業務で使うことのあるベンダー資格がおすすめです。

セキュリティ人材は今後さらに、需要が高まると言われています。

今からセキュリティエンジニアなどのセキュリティ人材を目指す方、キャリアアップを目指す方は、将来的に需要がさらにあがるのを見越して勉強しておくべきかと思います。